製造業支える２４００社集結　総合機械見本市２０１２　ＪＩエキスポ８日まで開催

　「第２３回マニュファクチャリング・インドネシア（ＭＩ）２０１２」が５日、中央ジャカルタ・クマヨランのジャカルタ国際展示場（ＪＩエキスポ）で開幕した。インドネシアの経済規模が年々拡大する中、工作機械や工具類など、３９カ国から製造業を支える２４００社が参加する一大総合機械展。８日までの４日間で２万５千人の来場が見込まれ、国内総生産（ＧＤＰ）の４分の１を占める製造業の一層の発展に向け、出展者と来場者、さらには出展者同士で活発に商談を行う様子が見られた。　　　　　　　（上野太郎、写真も）
　見本市では、例年、団体出展用のブースを出す台湾、タイ、マレーシア、シンガポール、韓国などのほか、初の本格団体出展となるロシアが目立つ。
　日本は、日本貿易振興機構（ジェトロ）が支援するジャパン・パビリオンで中小企業２０社が出展。
　切削工具の東洋ツール工業（本社・大阪市平野区）は今回が海外初出展。工場を持つ鹿児島県からの支援も受けている。代理店を通じた販売を目指すが、「進出してサポートしてほしいという顧客の声もある」と大隣修二取締役は話す。出展などを通じ現地のニーズを把握した上で今後の展開を検討していく方針だ。
■現法設立し、認知拡大
　同パビリオンの一角を占める生産ライン支援メーカーの明和工業（本社・愛知県高浜市）は先月、初の本格的な海外拠点として１００％出資の現地法人を設立。来年３月の操業開始を目指す。
　やるべきことは極限までやるという「トコトン主義」を企業理念に掲げ、現地法人名も「トコトン・メイワ・インドネシア」。まずは設備保全から始め、将来的には製造も視野に入れる。本社の永井淳二常務は「すでに市場ができあがっているタイと比べ、インドネシアはこれから。むやみに広げすぎても、きちんと顧客対応ができなくなるので、まずは企業姿勢をアピールし、認知を広げていきたい」と話した。
■地場と日本の商社が協業
　地場系大手機械商社のジャヤ・メタル・テクニカ社は、大型の加工機などを並べ、商談スペースも大賑わい。今回の出展に合わせ、双日インドネシアとの協業を共同発表した。
　双日グループが管理・運営するＧＩＩＣ工業団地（西ジャワ州ブカシ県）の新規・既存入居企業向けに汎用機器、治具、工具などの販売、据え付けと保守サービスなどを提供する。ジャヤ・メタル社は、チカランに倉庫を持ち、常時１００台ほどの機械を保有しており、在庫販売ができるため、顧客のリードタイム短縮の要請に応じやすいのが大きなメリットの一つ。今年から日本人スタッフが加わったほか、ＧＰＳを用い最短距離の保守要員を派遣するなど、サービス強化を図っている。
　双日インドネシアの神保俊二社長は「今回の協業で企業がより早く進出できるようになる。双日としても初めての試みで、工業団地を運営するベトナムにも横展開できる可能性がある」と話した。
■３年は継続すべき
　２０１０年の機械見本市「ＭＴＴ２０１０」に続き、インドネシアでの機械展に出展した新潟県三条市貿易振興会は、工具などの金物メーカーを中心に９社が参加。
　丸山清会長（エビス代表取締役）は「前回はジェトロの支援を受けた共同出展の形だったが、今回は単独出展。昨年は震災で出展を中止したが、３年は続ける必要はあると思っている」と述べ、今後も地道に出展を続けていく方針を示した。
■「地場企業も育つ」
　インドネシアでの機械見本市には原則隔年開催の「ＭＴＴ」があるが、０９年、１０年と続けて開催したこともあり、次は１３年に開催予定。今年はマニュファクチャリング・インドネシアが唯一のジャカルタの大規模な総合機械見本市となった。
　２００８年から同展を後援しているインドネシア金型工業会の高橋誠・会長は「地場企業がどんどん力を付けてきている。昨年は台湾、マレーシア、シンガポール、韓国企業が目立ったが、今年は自分たちの製品を展示している地場企業が増えた。一方、素材系ツールや治具はまだ弱い印象だ」と語った。