日系電機・重工各社が出展　エネルギー展示会　長期的な商機見据え

　アジア地域最大規模の電力・石油・ガスなどのエネルギーをテーマにした展示会「パワーゲン・アジア２０１８」が18日、バンテン州南タンゲラン市のインドネシア・コンベンション・エキシビション（ＩＣＥ）で開幕した。電力関係を中心に国内や欧米、日本、中国の大手メーカー、建設業者などが出展している。２０１９年大統領選を前に大型投資を控える動きもあるが、中長期的な視野で商機を探る。20日まで。

　東芝プラントシステムは発電所の設計・調達・建設（ＥＰＣ）事業をインドネシアで推進してきた。同社海外営業第三グループの長谷川亨洋グループ長は「（環境対応の観点から）石炭火力発電所の案件は長期的には減少していくとはいえ、運転コストの問題で地方を中心に当面建設が行われていく」と見通しを話す。
　また、「特定の商社から発注を受けて事業を行っているわけではない」と同社の特徴を説明、「顧客の懐に入り一緒になって事業を企画、具現化するスタイルをアピールしたい」と話す。
　ことし駐在員事務所を開設した川崎重工業は、地域内や工場などといった使用する場所の近くで発電し、必要な電力を賄う分散型発電の需要を見込んでいる。ガスタービンやガスエンジンの販売を強化している。
　停電のリスク懸念や、自前での電源確保への志向を背景に、日系企業を中心に引き合いが増えているという。駐在員事務所設置により、アフターフォロー体制が整ってきたことも背景にある。
　ブース内ではことし３月に発表した、ガスタービン２基、排熱回収ボイラ２基、蒸気タービン１基を基本構成とし、世界最高水準の発電効率を誇るコンバインドサイクル発電プラント（ＣＣＰＰ）も紹介。カワサキ・ガスタービン・アジア（ＫＧＡ）の林隆志社長は「ガスエンジンの納入などプラント案件で実績を積み重ねて、いずれは実現させたい」と抱負を話す。
　三菱日立パワーシステムズ（ＭＨＰＳ）や三菱電機、ＩＨＩなどの発電プラント事業で実績がある各社も出展している。（平野慧、写真も）