陸軍病院院長に休職処分　医師会、倫理規定違反で　政界重鎮らは処分疑問視

　インドネシア医師会（ＩＤＩ）医療倫理協議会（ＭＫＥＫ）はこのほど、倫理規定に抵触したとして、放射線医学の権威でガトット・スブロト陸軍中央病院（中央ジャカルタ区）院長のテラワン・アグス・プトラント医師（５３）に１年間の休職処分を科した。同院長の確立した脳卒中治療法が問題視されたためだが、過去に診察を受けた政界重鎮からは、処分を疑問視する声が上がっている。

　医師会の倫理法廷決定（３月２３日付）によると、処分は「脳卒中患者の回復を約束するような広告で自身を宣伝した」ため。
　これは、倫理規定４条の「医師は自身の功績を賞賛することを避けなければならない」と、同６条の「検証を終えていない新たな治療法を導入、公表する時は社会不安を引き起こす恐れがあり、十分注意しなければならない」に反するという。
　処分期間は２月２６日〜２０１９年２月２５日。同決定には医師免許取り消しを求める文言も併記された。
　これに対し、テラワン院長は４日、「国軍の一員として（自身を）宣伝したことはなく、科学的に正直に技術を説明しただけ」と反論。陸軍出身のユドヨノ前大統領は５日の会見で「テラワン院長とは知り合いだ。素晴らしい実績を持つ医師で、処分を科されるいわれはない」と擁護し、「問題が長引くようなら手を差し伸べてほしい」と政府に呼び掛けた。
　政府や医師会の対応に注目が集まる中、ニラ・ムルック保健相は「医師会の対応を待つ」と静観の構えを示した。国会第９委員会（健康、福祉）は９日に医師会など関係者を招集し、事情を聴く。
　テラワン院長は１９９０年、ガジャマダ大学（ジョクジャカルタ特別州）医学部卒。２６歳から陸軍医として働き、現在の階級は陸軍少佐。大統領府の専属医も務める。
　２００４年以降、脳卒中治療に使用される血管造影検査のデジタル差分血管造影法（ＤＳＡ）について研究を続け、術後４〜５時間で脳卒中の回復が見込める治療法を確立。１６年には、この治療法についてまとめた論文をハサヌディン大学（南スラウェシ州）に提出して博士号を取得した。
　この論文については、医学界で賛否両論が上がったが、インドネシア記録博物館（ＭＵＲＩ）は１７年、脳卒中治療法の発明とＤＳＡを最も多く施術した医師としてテラワン院長を認定した。ドイツでも医療現場に取り入れられ、尊敬の意を込めて「テラワン・セオリー」と呼ばれているという。
　国内では、トリ・ストリスノ元副大統領やヘンドロプリヨノ元国家情報庁（ＢＩＮ）長官、グリンドラ党プラボウォ・スビアント党首ら、要人もテラワン院長のＤＳＡ治療を受けている。特にヘンドロプリヨノ氏は１５年、自身のコンサル会社を通じてテラワン医師を表彰し、「ノーベル賞受賞間違いなし」と絶賛した。（中島昭浩）