高校へ日本語教師派遣 「パートナーズ」第1期25人 日本文化もっと身近に 国際交流基金

 世界2位の日本語学習者数87万人を誇るインドネシアの高校で、ネイティブの日本語話者と話す機会を提供し、日本文化にも親しんでもらおうと、国際交流基金アジアセンターは「日本語パートナーズ」の第1期25人を派遣し、10月からジャカルタ首都圏の高校や職業高校で活動を開始する。
                                       
 日本語パートナーズは3日から、ジャカルタや西ジャワ州ブカシで日本語を選択科目として採用している高校や職業訓練高校に着任する。任期は9カ月。今回派遣された第1期の半数以下は日本語教師の資格を有していないが、現地日本語教師の補佐役や生徒との会話パートナーとして活動する。
 和田芳枝さん(65)はマレーシアで6年、ベトナムで2年半、日本語を教えた経験を持つ。引退を考えていた矢先に求人を見て「もう一度やってみよう」と応募した。「インドネシアでは地元の言葉も覚え、現地に深く入っていきたい」と意気込む。
 第1期の25人は30日、中央ジャカルタの日本大使館で谷崎泰明駐インドネシア日本大使を表敬訪問した。谷崎大使はあいさつで、近年日本とインドネシアの経済関係が深化していると強調、「双方に有益な関係を作るため両国間の文化交流、人的交流の重要性は増している。パートナーズの方々には日本語教育の拡充を支援するとともに、日イ文化交流の担い手として活躍していただきたい」と激励した。
 日本語パートナーズは、安倍晋三首相が昨年12月、日・ASEAN特別首脳会談で発表した文化交流拡大政策「文化のWA(和・環・輪)プロジェクト〜知り合うアジア〜」に基づいた事業。ASEAN各国の高校の日本語教育に携わる教師や生徒を支援するため、今年は5カ国(インドネシア、ベトナム、フィリピン、マレーシア)に計105人を派遣。20年までにインドネシアへ1950人、他のASEAN各国に1050人を派遣する。
 国際交流基金が3年ごとに実施している調査によると、インドネシアの日本語学習者数は2012年には中国に次ぐ世界第2位の87万人に達した。国内の日本語教育機関は2346機関あり、その大多数が中等教育(中学・高校)。だが現場では教師の日本語能力が初級レベルであったり、英語教師が教材を頼りに日本語を教えるケースがあるなど問題が山積している。
 国際交流基金の小川忠東南アジア総局長は「今回派遣された25人は、ネイティブの日本語話者と話せる機会を現場に提供できる貴重な人材。より高度な日本語学習をインドネシアに根付かせてほしい」と話した。(藤本迅、写真も)

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