ジャカルタ、パレンバン、バンドン　アジア大会３都市で　インフラ整備の起爆剤に

　アジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）は２０日、韓国の仁川（インチョン）で総会を開き、次回の第１８回アジア大会を２０１８年にジャカルタなどインドネシアの３都市で開くと正式に決定した。インドネシアでの開催は１９６２年の第４回大会以来２度目。インフラやスポーツ施設の整備の起爆剤になることが期待される一方、開催費用の不安もちらつく。　　　　　　　　　　　　（田村隼哉）
　ロイ・スルヨ青年スポーツ相は２１日、３都市はジャカルタ特別州、南スマトラ州パレンバン市、西ジャワ州バンドン市と地元メディアに発表した。３都市はＯＣＡと、開会式を中央ジャカルタのブンカルノ競技場で、閉会式をパレンバン市のジャカバリン競技場で開くことなどを盛り込んだ覚書を交わした。ジャカルタとパレンバンでは昨年、東南アジア選手権大会も開かれた。
　開催の決定を受け、インドネシア・オリンピック委員会（ＫＯＩ）のリタ・スボウォ委員長は「開催は我が国にとって誇りであるとともに挑戦でもある」とし、「ドーピングも八百長もない大会を目指し、経済成長にも貢献したい」と抱負を語った。同委員長は来年３月までに実行委員会を発足させる方針だ。ジャカルタ特別州のアホック副知事も「インドネシアの発展ぶりを披露しよう。（前回の）６２年と現在とではまるで変わった」と意欲を見せた。
　ジャカルタでは８万人を収容可能なＢＭＷ競技場（北ジャカルタ・タンジュンプリオク）が今年着工したほか、６２年の大会に合わせ建設されたブンカルノ競技場の改修が計画されている。アホック副知事は建設中の大量高速鉄道（ＭＲＴ）やモノレールの運用を２０１７年にも開始させたい考えだ。南スマトラ州のアレックス・ヌルディン知事はパレンバン市内の競技施設付近に選手村を新設する計画を表明している。
　ＯＣＡは当初、平昌（ピョンチャン、韓国）冬季五輪の１８年や東京夏季五輪の２０年を避け、中間の１９年に開催する予定だったが、次回の大統領選挙が同じ年になるインドネシア側の要望で、１年前倒しして１８年の開催を決めた。

■財政圧迫の懸念も
　一方で、アジア大会は近年、大会規模の肥大化などの問題が指摘されている。現在、第１７回大会が開かれている韓国の仁川市には４５の国と地域から約１万３千人の選手団が訪れ、３６競技４３９種目でメダルが争われている。競技数は過去最多となった中国・広州大会（１０年）の４２競技から６競技を除外したものの、夏季五輪の２６競技よりも多い。
　規模が拡大すれば費用も膨らむ。広州大会では２０億ドルが投じられ、今大会では会場建設費や運営費など計２兆２千億〜３千億ウォン（約２１億〜２２億ドル）が仁川市の財政を圧迫していると報じられている。
　第１８回大会もハノイに決まったが、今年４月にベトナム政府が財政上の理由で辞退していた。１兆５千億ドルの運営費や競技場の新設費用が重荷になったとみられる。
　国内での開催を不安視する声に対し、リタＫＯＩ委員長は「ＯＣＡの現地調査を２回受けるなど、準備は整っている」と楽観的な見方を示した。